iPhoneとは、アメリカのApple社が製造する世界的に支持されているスマートフォンです。2023年12月時点では、世界において28.8%と堂々たるシェア数首位を占めています。日本においては特に人気が高く、66.9%という驚異的なシェア数を誇っています。

出典：
Statcounter：https://gs.statcounter.com/vendor-market-share/mobile

• 日本でのシェアがダントツ1位
• 機種のラインナップがシンプル
• 統一感のあるデザインと設計思想
• Apple社独自の高機能なセキュリティ

前述のようなiPhoneの特徴に基づいて、法人携帯としてiPhoneを導入するメリットとデメリットを以下に記します。

iPhoneはなんといっても日本におけるそのシェアの高さです。7割に迫るスマホユーザーがiPhoneを使用しているわけですから、導入に際して、操作方法などを新規に学ぶコストが少ないというメリットがあります。

洗練されていながらユーザーに優しいインターフェースを初めとして、統一的な操作方法を提供してくれるため、初心者にも扱いやすい仕様になっています。また、iPad（タブレット）やMac（PC）のようなApple社製品との親和性も高く、他のデバイスとの共有や連携がスムーズに行なえます。

独自の安全設計を採用しており、それに基づいてセキュリティ対策がなされています。ソフトウェアの不具合やセキュリティ上の問題が発生した際にも、修正やアップデートなどの対応が迅速です。他にも、iOS対応アプリはApple社による厳密な審査を通過したものだけがユーザーに提供できるようになっており、このような高いセキュリティは、機密漏洩などのリスクを回避する必要がある法人携帯にとっては大きなメリットです。

iPhoneのOSサポート期間はAndroidよりも長いと言えます。サポート期間は、iPhoneは平均して約5年間、Androidはメーカーにより異なるものの約2～4年間です。OSのサポート期間中はセキュリティのアップデートが提供され、OSの最新機能が利用できます。また、使用しているアプリの非対応OSとなる懸念も低くなります。Androidと比較して、より長期間の端末使用が期待できると言えるでしょう。

iPhoneをはじめとしたApple製品は、機能面だけでなくデザイン性も重視する設計思想のため、一般的に端末が高価な傾向があります。法人携帯の場合、企業規模にもよるものの、数多くの従業員が利用することを想定しますので、Android端末と比べてより多くのコストがかかるということを想定しておく必要があるでしょう。

機種のラインナップが少ないため、各企業の導入目的に適した端末が入手できるとは限らないというデメリットがあります。iPhone自体は高性能な端末であり、導入できるアプリも豊富なため一般的な業務に幅広く対応可能ではありますが、もし特殊な業務や用途を求める場合にはカバーできるかどうか導入前に検討する必要があります。

端末のバリエーションが少ないとなると、その分操作環境やOSの仕様などをカスタマイズしたいところです。しかし、メーカーの種類も豊富で自由にカスタマイズ可能なAndroid端末と比較して、iPhoneは高いセキュリティ確保のためその拡張性を制限しています。強引にカスタマイズすることもできなくはありませんが、セキュリティ確保ができず保証の対象外となってしまうためそのような利用は法人携帯としてはおすすめできません。

Androidとは本来、アメリカのGoogle社が開発したスマートフォン向けのOSの名称です。Androidはオープンソースのソフトウェアのため、自由に流用・改変することができ、その柔軟性の高さから様々なメーカーのスマホに搭載されています。これらがいわゆるAndroidと呼ばれるスマートフォンです。
そのため、Androidは機種のバリエーションも価格帯も幅広く、コストパフォーマンス重視の機種からハイスペックモデルまで、用途や予算にあった機種を柔軟に選択可能です。

以上を踏まえて、Androidの特徴をカンタンに3つにまとめました。

• Android OSは様々なメーカーの端末に搭載されている
• そのため端末のラインナップが豊富で選択肢が多い
• 価格帯も幅広い

Android端末にはiPhoneと比較して製品の価格帯にバリエーションがあり、エントリーモデル（3万円未満）・ミドルレンジモデル（3万円～8万円程度）・ハイエンドモデル（8万円以上程度）という価格帯から、用途に応じて選ぶことが可能です。iPhoneの最新シリーズでは10万円以上が目安となりますが、Androidのエントリーモデル・ミドルレンジモデルで業務目的に対する性能や機能が充足するならば、Androidを選択することでコストを抑えた導入が可能になります。

Android端末は多様なメーカーによってリリースされているため、機種のラインナップが豊富です。コスパ重視のものからハイエンド端末までさまざまです。求める機能においてもそうですし、端末のデザインや耐久性など、重視したいポイントに合致する機種を選択することができます。

AndroidアプリはGoogle Playから入手できますが、iPhoneアプリに比べてリリースの敷居が低いため、入手できるアプリも豊富です。さらには、Android OS自体がオープンソースのため自由にカスタマイズ可能です。

多様なラインナップがあるということは、要望にあったものを探せる可能性も高まる一方、選択肢が多すぎてむしろ選定に困ることもあるかも知れません。iPhoneのようにモデルごとに機能の相違が明確に線引きされているわけではなく、完全に要望に合致した機種を探すのは、特に予算が限られているケースにおいては困難を伴うかもしれません。

前述と同じような理由になりますが、機種ごとの機能や操作性の相違点も大きく、利用者にスマートフォン初心者が多い場合には、業務活用にハードルがあるかもしれません。特に、それまでAndroid端末に馴染みがない人にとっては、操作になれるまで時間がかかることもありえます。また、Android端末は設計思想やデザインが統一されているわけでもないため、機種変更の度に同様のことが起こる可能性もあります。

Android OSは柔軟性・拡張性が高いのが魅力的ですが、一方で、オープンソースのためセキュリティリスク管理に注意が必要です。Google Playを介さないような危険なアプリをダウンロードしないのはもちろんのこと、セキュリティ対策などを強化し、機密情報漏えい等に注意を払う必要があります。

上記を踏まえ、法人携帯としてiPhoneの導入をおすすめするのは以下のような企業です。

• Apple社の高度なセキュリティ機能を活用したいという企業
• 統一的で高い操作性を持つことによる使用障壁の低さを求める企業
• OSのサポート期間が長いため長期間使用でき、性能も高い法人携帯を導入したい企業

iPhone自体のスペックは非常に高いため、法人携帯として一般的な業務で使用するなら一番安い機種でも十分ですが、特殊な業務や用途の場合はその限りではありません。また、旧機種を利用する場合には、保証期間やOSのサポート期間などには注意が必要です。

Androidのメリット・デメリットを踏まえた上で、以下のような企業には法人携帯導入をおすすめします。

• 導入コストを抑えたい企業
• 特殊な業務や用途に合わせた使い方をしたい企業
• 高い自由度を活用して、自社向けに設定をカスタムしたい企業

Androidはラインナップが幅広いためどの機種を導入すればよいかは一概に言えません。法人携帯の業務形態・用途・予算に応じて考える必要があります。

以上のように、iPhoneとAndroidではその特徴が大きく異なるため、法人携帯を導入する際の用途や予算に応じて適切に選択する必要があります。

法人携帯としてiPhoneまたはAndroidを導入する際のメリット・デメリットをまとめると下記の通りとなります。

9,300社を超える法人携帯の導入支援実績があるコネクシオでは、貴社のご利用用途やご希望条件をヒアリングし、最適な機種やプランをご提案できます。ぜひお気軽にご相談ください。