【情シス向け】社用スマホを管理するおすすめMDM・EMMアプリ7選!
そこで今回は、そんな社用携帯のセキュリティ管理を行う方へ向けて、おすすめのMDMやEMMツールをご紹介します。
外出中の従業員の業務効率を高めたり、テレワークなど多様な働き方を実現するなど、多くのメリットがある社用のスマートフォン。企業から正式に支給されているケースもあれば、個人用のスマートフォンを業務利用しているBYODなどの例も増加しています。
しかし、社外からいつでもどこでも重要な情報にアクセスできる利便性には、紛失や盗難、不正アクセスといったリスクがつきまといますし、BYODであれば誤送信やマルウェア攻撃も増加します。最悪のケースでは、不正利用されて顧客情報などの機密情報が漏えいすることも考えられます。しかし、社用スマホは常に持ち歩く以上、これらの事故の可能性をゼロにすることはできません。導入に際して、セキュリティ対策は必須といえるでしょう。
東京商工リサーチによると、2023年に上場企業とその子会社が公表した個人情報の漏えい・紛失事故は、2012年に調査を開始して以来最大の175件147社にのぼっています。[※1]
原因別では、「ウイルス感染・不正アクセス」の93件(構成比53.1%)が最多で半数以上を占め、次いで「誤表示・誤送信」が43件(同24.5%)、「不正持ち出し・盗難」が24件(同13.7%)となっています。 特に近年、サイバー攻撃は激化の一途を辿っており、ソフトウェアのアップデートやセキュリティ対策ソフトの導入はもちろんですが、情報管理の意識欠如を含めた人為的な理由での漏えい事故を防ぐために定期的な従業員のリテラシー向上の工夫も必要となります。
現在では社用スマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイスを一元管理が可能となるMDMツールをご紹介します。MDMとは、英語で「Mobile Device Management」を意味します。日本語では「モバイルデバイス管理」と訳され、スマートフォンをはじめとした携帯端末のセキュリティ対策に用いられます。管理者が従業員の端末を一括管理するのに役立つツールです。MDMを導入することで、情報漏えいのリスクを低減するだけではなく、管理担当者の負担を軽減も可能となり、より柔軟で多様な働き方を実現できます。
◎MDM(モバイルデバイス管理)とは? EMM、MCM、MAMとの違いとともに解説
まずはおすすめのMDMツールを4つご紹介します。
MDM市場でNo.1のシェアを誇るサービスであるCLOMO MDM。簡単な操作性で、管理者がスムーズに社用携帯の一括管理をできるようになります。万が一スマートフォンに利用ポリシー違反やセキュリティ違反が見つかった場合には、自動で違反を検知してユーザーと管理者に通知します。管理者が従業員の不正を常時監視する手間が省けるのがメリットです。ほかにも、Wi-Fiの利用制限や、パスワードの失敗回数制限など、セキュリティ強化のために細かな設定ができるのも特徴といえます。
◎日本国内5,000社超で導入 モバイル管理のスタンダード CLOMO
Optimal Bizは、社用携帯のセキュリティ対策を講じるとともに、従業員の業務効率の低下を防ぐのに役立つモバイルアプリです。遠隔操作でスマートフォン端末のロックやデータの消去ができるため、情報漏えい対策としてセキュリティの強化ができます。その一方で、社用携帯による業務とは無関係なアプリの利用やWebの閲覧に制限をかけることで、業務用スマートフォンの私用を防げるのが特徴です。従業員を本来の業務に集中させると同時に、業務上必須であるセキュリティ対策もカバーできます。
◎Optimal Biz 市場シェア No.1 MDM・PC管理サービス | 端末管理、情報漏えい対策、アプリ配信
ビジネスシーンだけでなく、教育現場でも活用されているMobiconnect。ITが苦手な管理者でも、直感的に操作しやすい画面構成で、多数の端末を一括で管理できるのが魅力のツールです。万が一、端末を粉末したときの情報漏えい対策ができるのはもちろん、オプションプランではWebフィルタリングやアプリ管理も利用可能となっています。アプリ管理を利用すれば、すべての端末に一括でストアアプリや社内アプリの配信が可能で、業務効率の向上が期待できるでしょう。
◎テレワーク時代の必須ツール スマートデバイス遠隔管理クラウドサービス
SPPMは、クラウドで利用できるセキュリティ対策用モバイルアプリです。社用携帯にSPPMが入っていれば、端末の状況は常に監視され、総合管理サーバで確認できるようになります。基本機能のプランだけでも、遠隔操作による端末のロックや、非常時の初期化といったセキュリティ対策が可能です。さらにフル機能パックのプランを導入すれば、従業員の勤怠管理から緊急時の位置情報取得など、業務効率化とより強固なセキュリティを同時に実現できる機能が利用できるようになります。
EMMとは、英語で「Enterprise Mobility Management」を意味し、日本語では「エンタープライズモビリティ管理」と訳されます。MDMの機能のほか、MAM(モバイルアプリケーション管理)、MCM(モバイルコンテンツ管理)の機能も統合され、セキュリティ強化と同時に従業員の生産性向上が期待されています。
トータル情報セキュリティソリューションのFENCEは、スマートフォンの紛失や盗難だけでなく、人的ミス・内部不正・標的型攻撃といった、あらゆる情報セキュリティのリスクに対応可能です。たとえば、メールの誤送信による情報の流出は、自動監査の機能によってブロックされます。不正な情報の持ち出しを抑制し、暗号化や無害化によってサイバー攻撃から自社の情報を守ります。また、テレワーク時も安全に業務ができる環境を整えることで、多様な働き方の実現につながるのも魅力です。
◎FENCE-Mobile RemoteManager
個人のスマートフォンをビジネスシーンでも利用する場合のある企業では、ひとつの端末でプライベートとビジネスの切り分けができる、VMware Workspace ONEがおすすめです。スマートフォン端末の中に、ビジネスシーンで利用する領域を構成して、こちらの領域のみを管理者が監視できるようになります。もちろん、EMMだからこそ端末のセキュリティ対策も可能です。スマートフォン端末・アプリ・コンテンツ・Emailという4つの分野を、このアプリひとつで管理できるようになります。
大企業における本格的なセキュリティ対策にも導入されているIvantiでは、社内の情報セキュリティを確保するとともに、従業員の生産性を高める効果が期待されています。モバイル端末・アプリ・コンテンツ・メールの安全性を確保することで、快適な社用携帯の活用を実現できます。たとえば、現在多くの企業が利用しているMicrosoftのOffice365も、こちらのアプリで安全な利用が可能です。十分なセキュリティ対策を講じつつも、ユーザーとなる従業員の使い勝手を損ないません。
社用携帯の導入にあたり、必須のセキュリティ対策であるMDMやEMM。スマートフォンは電話機能のほかにも便利な機能が多数ありますが、情報漏えいのリスクがつきものです。どのアプリを導入するべきかは、自社で制限したい内容によって変わります。最適なアプリを検討したい場合は、コンサル会社に相談してみましょう。また、MDMやEMMの管理やサポートのコストが気になる場合は、アウトソーシングするのもおすすめです。
現在、IT人材をユーザー企業が確保するのは非常に困難な状況です。自社だけでDX推進、IT活用を進めるにあたり、多くの企業が人材不足によりスピード感が失われている状況です。
DXは経営方針とも密接に連携して進めていく必要がありますので、ロードマップを策定し、必要な人材はアウトソーシングを検討するのが良いでしょう。
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