ビジネス現場のコミュニケーションツール「LINE WORKS」を提供するワークスモバイルジャパン株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：福山 耕介、以下 ワークスモバイルジャパン）は、2022年2月21日より、「LINE WORKS」の非営利団体向け特別プラン提供キャンペーンを実施しています。

開始から2ヶ月が経過し、最も多い導入団体は「小中高のPTA」。次に「NPO法人」「ボランティア団体」「町内会・自治会」「スポーツ少年団・部活動」と続いており、ビジネスシーン以外での「LINE WORKS」導入が拡大しています。

なお、「LINE WORKS」の非営利団体向け特別プラン提供キャンペーンは引き続き実施しています。

「LINE WORKS」非営利団体向け特別プラン提供キャンペーンについて

ワークスモバイルジャパンは、『「仕事、楽しい」を広げる 47都道府県ではたらくすべての人に』をミッションに掲げ、仕事で使いやすい、誰でも使えるITツールを目指して「LINE WORKS」サービスを運営しています。昨年、全国の非営利団体の活動支援を目的に行った「非営利団体向け特別プランご提供キャンペーン」では、6万を超えるユーザーに「LINE WORKS」を導入いただきました。その後も多くの皆さまからご好評の声をいただき、今年2月より第2弾キャンペーンを実施しています。

「LINE WORKS」非営利団体向け特別プラン提供キャンペーン 導入団体TOP5

最も多い導入団体は「小中高のPTA組織」

2022年4月15日時点において、導入が多い団体をランキング化したところ、1位「小中高のPTA」（34.8%）、2位「NPO法人」、3位「町内会・自治会」、4位「ボランティア団体」、5位「スポーツ少年団・部活動」となりました。

年度末にさしかかる時期にキャンペーンを開始したことから、年度が変わるタイミングでPTAの運営を効率化するために「LINE WORKS」を導入いただくケースが多い結果となっています。

「LINE WORKS」とは

チャットやスタンプはもちろん、掲示板、カレンダー、アドレス帳、アンケートなど、現場で活用できる充実したグループウェア機能を揃えたビジネスチャットです。コミュニケーションアプリ「LINE」のような使いやすさでありながら、仕事用のツールとして独自に開発、提供を行っています。PCやタブレットのほか、スマートフォンだけでもほとんどの機能が使えるため、オフィスワークだけでなく、拠点や店舗など、現場での活用が進んでいます。

富士キメラ総研「ソフトウェアビジネス新市場2018〜2021年版」では、2017年度〜2020年度まで4年連続で有料ビジネスチャット国内シェアNo.1を獲得しました。

出典元： https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000286.000020202.html

関連記事： LINE WORKSの機能紹介！LINEとの違い、セキュリティや費用・プランを解説